I Wish～洋楽歌詞和訳＆解説

80年代の洋楽ロック・ポップス＆ビートルズを中心に、歌詞の和訳と解説＋エッセイでお届けします

STOP! 地球温暖化/気象災害激甚化: Lil Dicky - Earth

Beatles & Solo: Please Please Me

With The Beatles

A Hard Day's Night

Beatles For Sale

Help!

Rubber Soul

Revolver

Sgt Pepper's

The Beatles

Yellow Submarine

Abbey Road

Let It Be

Magical Mystery Tour

Beatles(the other songs)

John Lennon

Paul McCartney

Wings

George Harrison

Ringo Starr

安倍晋三元首相の非業の死を繰り返さないために

2022.07.21

category ： Others

それは国民の自由と権利を奪う事でなく、憎しみを育まない公正な政治を実行すること

容疑者が安倍氏と統一教会の繋がりを知ったイベントの映像。これこそ憎しみを育む不公正な政治

《すべての記事を更新》いたしました。【続きはこちら＞＞】をクリックしてご閲覧ください。

続きはこちら >>

スポンサーサイト

tags ：宗教　孤独　社会　政治　歴史　＊　

comment(2)　

▲

「パワー・トゥ・ザ・ピープル」ジョン・レノン/プラスティック・オノ・バンド

2022.06.25

category ： Beatles & Solo

John Lennon/Plastic Ono Band - Power To The People　（1971年）

もっと美しいジョンの楽曲は数あれど、この曲ほど“みんなで合唱して高揚する曲”はあまりない。

《解説記事を更新》いたしました。【続きはこちら＞＞】をクリックしてご閲覧ください。

続きはこちら >>

tags ： 1971年　 Rock/ゴスペル　政治　プロテスト　ＣＭ曲　ジョン・レノン　＊　

comment(6)　

▲

日本が目指すはロシアか中国・北朝鮮、または大日本帝国の復古？

2022.04.07

category ： Others

安倍首相が退いても、“アベ政治”は岸田政権で更に進行している

山本太郎議員は殺気立っていますが、彼は国民の権利を守るため必死で戦っているのです。必見！

続きはこちら >>

tags ：政治　抑圧・統制　メディア　＊　

comment(2)　

▲

U2 - New Year's Day　（1983年）

～人は何故、平和を破りたがる？～

今年は北朝鮮による度重なる弾道ミサイルの発射や核実験、その標的国であるアメリカとの軍事的挑発合戦が私たち日本の頭越しに飛び交わされた１年でした。
経済制裁や石油の輸出制限、日韓との軍事訓練などあらゆる圧力に屈しない北朝鮮に業を煮やしたアメリカは11/20に９年ぶりでかの国をテロ支援国家に再指定し更に圧力を強めると、それに反発するように11/29に北朝鮮が米全土を射程に収める新型の大陸間弾道ミサイルを青森県の西約250キロの日本の排他的経済水域内に着水させました。

この危険な軍事的挑発合戦は、私たちの明日を何処に導こうとしているのでしょう…
間もなく迎える【12月８日】はジョン・レノンの命日であると共に、平和の大切さについて考えさせられる日。

～概要～

「ニュー・イヤーズ・デイ」は1983年の3rdアルバム『WAR(闘)』に収録され、アイルランドのロック・バンドであるU2が初めてUKチャートのトップ10（10位）に入ったシングルです。
一方アメリカではBillboard Hot 100で53位と、初のチャート・インを記録しました。
社会問題を楽曲のテーマとすることの多いU2を象徴する作品で、ローリングストーン誌“The 500 Greatest Songs of All Time 435位”（2010年）にランクされています。

作者はU2で、ボノ（vo）が新婚の妻アリ・ヒューソンへのラブ・ソングとして書いた詞と、アダム・クレイトンがサウンドチェックの際にヴィサージ（Visage；イギリスのシンセポップ・グループ）の「Fade To Gray」のベース・ラインを弾き間違えたことから生まれた曲が基礎となっています。
『WAR』は文字通りさまざまな“戦い”をテーマとしたアルバムであり、「New Year's Day」も途中で政治的な背景を含んだ戦いの内容に書き換えられました。

「New Year's Day」がU2のブレイクのきっかけになった１つの要因はＰＶで、メンバーが雪原の森を颯爽と乗馬したり寒そうに演奏する姿がウケて（？）人気を獲得しました。
ただし実際に馬に乗っているのは地元の十代の女の子たちで、メンバーは乗馬に不慣れで保険も入っていなかったため乗馬を回避したそうです（ロック・スターらしからぬ堅実な判断？）。
また、本曲はU2のライブで演奏された回数が10指に入る人気曲であり、ジ・エッジがギターとピアノを弾き分けるパフォーマンス

も見所です。

　
　

～Lyrics～

Under a blood red sky
血のような“赤”い空の下
A crowd has gathered in black and white
群衆は“白と黒”で集められ

政治で“赤”というと、【共産主義】をイメージさせます。
直接的な表現はなされていませんが、「New Year's Day」は当時のポーランドの政情について言及した作品です。
第二次大戦の結果、ソ連の主導権の下に置かれたポーランドにはマルクス・レーニン主義の共産主義国家・ポーランド人民共和国が建国されました（1952-1989年）。

“白と黒”は正直よくわかりませんが【in black and white】は“良い・悪い（をハッキリさせる）”と考えると、政権に対し“従順・反抗的”な人々で扱いに差別があったのかもしれません。

All is quiet on New Year's Day
すべてが静まり返った新年の日
A world in white gets underway
“白”の支配が進む世界

政治で“白”は、【白色テロ（White Terror）】。
白色はフランス王国の王権の象徴であった白百合を示す色で王党派を意味し（白旗）、フランス革命中に王権側が反王権勢力を弾圧した歴史に由来します。
つまりこれが転じて為政者（保守派）が反体制側（革新派）を、反革命側（右派）が革命側（左派）を言論統制や不当逮捕、武力弾圧することを白色テロと呼ぶようになりました。

ポーランドでは内政の悪化で1970年代末から民主化運動が活発化し、1980年に全国の労働者による独立自主管理労働組合“連帯”が結成され、抗議集会や反共運動を主導しました。
しかし1981年12月に政府は戒厳令を布いて民主化運動を弾圧、関係者の多くが逮捕・投獄されました。

そうしたニュースを耳にしたボノが、獄中に囚われた人々に想いを馳せたのが「New Year's Day」だったといわれます。

～1941年12月8日～

1941年12月8日は、日本がアメリカ・イギリス2国に対して【太平洋戦争】を開戦した日。
一般にアメリカ領ハワイのオアフ島への【真珠湾攻撃】（日本時間午前3時19分）で開戦したイメージがありますがこれは２方面同時作戦の一つであり、実際にはイギリス領マレー半島での【マレー作戦】（日本時間午前2時15分）が時系列的に開戦です。
《

太平洋戦争開戦を知らせる当日のラジオ・ニュース》

“なぜ、日本は負けるとわかり切った戦争を自ら仕掛けたのか？”

国民総生産：12倍
鋼材：17倍
自動保有台数：160倍
石油：721倍
（※NHK　さかのぼり日本史　昭和　とめられなかった戦争　第2回「日米開戦　決断と記憶」より）

これは、開戦時の日本を１とした場合のアメリカとの国力差の一例です。
さらに付加すると、当時の日本の主要産業は生糸・綿織物などの繊維でこれらの大半をアメリカ・イギリス・オランダに輸出し、自給できない鉱物・燃料の殆んどをアメリカ・イギリスから輸入するという貿易構造でした。
つまり日本は国力で10倍以上、最大の外貨獲得相手であり、戦争に不可欠な鉄と油の提供先に戦争を仕掛けたわけです。
（しかも、４年間戦って終結できない日中戦争を継続中でした）

この不可思議さが、私がこの戦争に強い関心を抱いた大きな一因でした…。

“昔の事とはいえ、これだけ歴然とした国力差があったら気づくでしょう…？”

真珠湾攻撃を指揮した連合艦隊司令長官・山本五十六大将はアメリカの大学に２年間留学し圧倒的な油田や自動車・飛行機産業の発展に強い感銘を受けており、海軍次官時代は米英関係悪化を理由の一つに日独伊三国同盟に最後まで反対し、連合艦隊司令長官に指名された際も日米開戦回避のために次官として留まることを願い出ていました。

また、開戦１～２年前ごろからは各省や陸・海軍など方々で対米戦のシミュレーションが試みられており、その殆んどで【日本必敗】の結果が軍や首脳閣僚に報告されていました。
とりわけ各官庁・陸海軍・民間などから選抜された若手エリートらによって構成される内閣総理大臣直轄の研究所【総力戦研究所】が開戦前の昭和16年（1941年）7月に模擬内閣を組織し精密な机上演習を試みた所…
　①12月中旬、奇襲作戦を敢行し緒戦の勝利は見込まれる
　②しかしその後長期戦は必至で、その負担に青国（日本）の国力は耐えられない
　③戦争終末期にはソ連が参戦する
　★敗北は避けられない。ゆえに戦争は不可能
…という結果を得て、8月27・28日に当時の近衛文麿首相や東條英機陸相、政府・統帥部関係者の前で報告しています。

一方、挙国一致報道が布かれた日本国内に於いて国民は、アメリカとの国力差を知る術はなかった…
かというとそうではなく、歴史学者で東京大学教授の加藤陽子氏は“実は小学校などに内閣が配っている冊子で日米の差をわかりやすいグラフで公表していました。むしろこういう差を乗り越えてやるという精神論になっていたと思います”と語っています。

“軍も、内閣も、国民も国力差を認知していたのになぜ戦争？”

この疑問を解く手がかりとなるのは、【総力戦研究所】の【日本必敗】の報告を受けた際の東條英機陸相の言葉です。
“その結果はあくまで机上の演習であって、実際の戦争は計算通りには行かない。日露戦争だって大日本帝国は勝てる戦と思ってやった戦争ではなかった。意外裡な事が勝利に繋がつていくのだ（要約）”と、彼は語っています。

日露戦争は確かに国力差1対10といわれる大国ロシアを打ち破った快挙でしたが、実際は日本側が倍以上の人的損害を被って戦う余力もない辛勝で、陸軍を率いた当事者である乃木希典大将はそのことを終生自分の罪として責め続けました。
（当時ロシアは国内にロシア革命の火種を抱え、国外にはヨーロッパ諸国との戦争の恐れがあったため講和に応じた）
しかし政府や軍はそうした負の側面は省みようとはせず、戦争での武勇伝を強調した色絵や少年雑誌などを通して愛国心と国威発揚に利用し、やがて大人になった彼らが無謀な日米戦争を待望する世論を形成していったのです。
さらに、歴史を冷静に省みれば日露戦争で獲得した南満州鉄道という僅かな権益こそが、日中戦争や太平洋戦争のそもそもの原因となりました。

後世の多くの人は、単純に軍や東條英機首相の軍国主義によって戦争が引き起こされたと思っておられるかもしれません。
しかし実際は彼らも日米戦争の無謀は十分自覚していて、本音は戦争したくない（もちろん本心から戦争したい人もいた）がそれまで散々大言壮語を吐いて国民を抑圧し膨大な軍事予算（国家予算の７割～８割！）を独占してきた手前、いざとなって“戦争できない”とは口に出せなかったのです。

実際、開戦を決断した東條英機首相も指導力や精神力は凡庸でしたが陸軍トップとして彼らを統制でき得る立場にあり、昭和天皇への忠誠心を買われて起用されたもので、戦争回避を願う昭和天皇の御心に沿うべく尽力したものの、結局力及ばず開戦の引き金を引く皮肉な役回りを演じることになりました。

そして、あまりに残念過ぎることは

当時の内閣や陸海軍の首脳らの誰もが対米戦争に勝ち目がないと認識しながらも誰ひとりとして自らの口で戦争回避の意思を示そうとはせず、自分以外の誰かがそれを言い出してくれるのをじっと願望するだけに終始してしまったこと
です。
戦争回避するということは幾万の屍の代償を払った中国からの撤退であり、それまでの国民生活を犠牲にした極端な軍事優先政策の過ちを認めることであり、
その責任の全てを背負おうとする最高指導者が誰ひとりとしていなかったことです。

その決断は
主権者である天皇と、一億の民の安寧を守るべき自らの使命の放棄を意味すること
であるにも拘らず…。

～Epilogue～

大日本帝国が太平洋戦争を開戦した理由について、アメリカ合衆国（America）・イギリス（Britain）・中華民国（China）・オランダ（Dutch）による経済制裁【ABCD包囲網】、とりわけ1941年7月28日の日本のフランス領インドシナ南部への進駐（南部仏印進駐）に対する報復としてアメリカが8月1日に発動した【石油の全面禁輸】がその決断を迫ったとする説があります。

これには重要な経緯があって、同年６月に海軍国防政策委員会・第一委員会という対米強硬派が『現情勢下ニ於テ帝国海軍ノ執ルベキ態度』なる報告書を軍令部総長・永野修身大将に提出しており、その中で“泰仏印に対する軍事的進出は一日も速に之を断行する如く努るを要す”や“（米英蘭が石油供給を禁じたる場合）猶予なく武力行使を決意するを要す”、“（政府及陸軍に対し）戦争決意の方向に誘導するを要す”と提言、これに感化された永野大将は以降本報告書のとおりに【大本営政府連絡会議】に提言し、事実そのとおりに国策が動き、そのとおりに戦争へと突入してゆきました（第一委員会のメンバーの一人は“（日本を）戦争にもっていったのは俺”と発言しているそうです）。

転じて2017年9月11日、国連安全保障理事会は6回目の核実験を実施（同3日）した北朝鮮に対し、石油輸出の3割削減や繊維製品の輸出禁止などを柱にした制裁決議案を全会一致で採択しました。
これまで国連は2006年以降９回の制裁決議を採択していますが、結果が示すとおり北朝鮮は制裁に対しては反発して新たなる強行手段で応えてきました。
一般論として“経済制裁が目的達成の有効な手段と考える国際政治の専門家はほとんどいない”と言われ、北朝鮮の場合に限っても過去10年以上に亘る経済制裁が核・ミサイル開発を止めさせる目的を全く達成できませんでした（むしろ加速した）。

“効果がないのに、何のために経済制裁を行うの？”

実は、大日本帝国が行った真珠湾攻撃には【陰謀説】があります。

真珠湾攻撃は宣戦布告前の【奇襲】だったからこその大戦果だったわけですが、実はアメリカ大統領フランクリン・ルーズベルトは奇襲攻撃の情報を事前に察知しながらも、敢えてそれを放置し奇襲させたというのです。
背景には、ルーズベルト大統領は選挙戦で“あなたたちの子供を戦場には出さない”と公約にしていたためアメリカは当時中立を保っていましたが、ドイツに苦戦するイギリスから参戦要請があり、“（公約上）自分からは攻撃できないが、日本から攻撃を仕掛けてくれれば自動的に同盟国のドイツにも攻撃できるのに…”という心理状況がありました。
そのためには日本を挑発する必要があり、だからこそ日本にとって受け入れ難い要求や経済制裁を行使した…というのです。

この陰謀論の真偽はともかく、【経済制裁は戦争覚悟の最終外交手段】です。
仕掛ける方にとっても戦争を覚悟した上だからこそ取れる非常手段であり、それが[遠い海の向こうを戦場]とするなら絶対的な武力を持つ強者にとって、【弱者が戦争を仕掛けてくれた方が手っ取り早く目的を達成できる】ともいえるし、だからこそアメリカは毎年のように世界各地で戦争を行ってきました。

しかし、既にノドン・ミサイル200基が射程に入れている日本は話が別です。
もし米朝戦争が起こったとしてアメリカが北朝鮮を爆撃しても北朝鮮のミサイルは米本土には届かず、反撃ミサイルの殆んどは韓国と日本が浴びることとなります。
北朝鮮は必敗として、言われているように金正恩総書記がならず者であるなら、トランプ大統領と一体となって世界中で北朝鮮への経済制裁を働き掛けて金王朝を滅亡に追いやる片棒を担いだ安倍首相（のいる日本）にミサイルの雨を注ぐことをためらうでしょうか…。

昨年安倍首相が真珠湾訪問したことについて、辻元清美議員が衆議院に対し『「真珠湾訪問にあたっての安倍首相への公開質問状」に関する質問主意書』を提出しています。
（※2016.12.25に提出されたオリバー・ストーン監督の公開質問状を補足する形で辻元氏が質問したもののようです）

内容は【真珠湾攻撃は「侵略行為」という認識か（8-7）】、【日本の二百万余の戦没者は、「日本の自存自衛とアジアの平和」のために命を捧げたという認識か（8-4）】といった戦前の日本が執った軍事行動についての安倍首相または政府の認識を問うものですが、これに対する安倍首相側の返答は[歴史的な事象に関する評価については、専門家等により議論されるべきもの]、[お答えすることは困難]と、一般論にすり替えてその殆んどをまともに答えていません。

一専門家の認識は個人の自由ですが、
“その言動が全国民の運命を左右する現職の首相だからこそ、答える義務がある”のではないでしょうか？

私はその事を、【1941.12.08の歴史】に学びました。
当時の日本政府の下した決断により日本人が310万人、アジアで2000万人以上が亡くなったことを。

しかしその重さに反し、その責任のある戦争指導者たちの判断はあまりに安易でした。
そして、それと“同じ過ちの本質”は、今も私たちの社会に息を潜めています。
もう二度と同じ過ちを繰り返してはなりません。

【戦後73年】が、「New Year's Day」からもずっと続いてゆく未来を祈って…。