「カリフォルニアの青い空」アルバート・ハモンド

～Lyrics～

Writer(s): Albert Hammond, Mike Hazlewood /訳：Beat Wolf

西へと向かう747に飛び乗った
これといった目的を考えるより先に
ただ、TVか映画出演の噂話に飛び乗った
それが尤（もっと）もらしく…
確かなことのように響いたんだ

＊
南カリフォルニアは決して雨が降らないらしい…
そんな類いの話を、たびたび耳にした
カリフォルニアは決して雨が降らない…
だけど、彼らは警告してくれない
降り出すと、雨は土砂降りになることを

仕事もなく、正気をなくして
自尊心を失い、日々の糧に事欠くありさま　
愛に飢え、栄養さえままならない
家に帰りたい…

カリフォルニアは決して雨が降らない…
だけど、彼らは警告してくれない
降り出すと、雨は土砂降りになることを

故郷のみんなに“もうすぐだから”と伝えておいて？
オファーが幾つもあって、一つに絞り切れないだけだって
でも後生だから、僕を見つけた経緯（いきさつ）は黙っておいて？
僕を助けると思って…

＊




～概要～

アルバート・ハモンドは、主に1970年代前半に活躍したイギリスの歌手です。
その後はソングライターとしての活動が目立ち、カーペンターズ「青春の輝き」（1976）やスターシップ「愛はとまらない」（1987）、ホイットニー・ヒューストン「One Moment in Time」（1988）など、多くのヒットを輩出させています。

「カリフォルニアの青い空」は1972年の1stアルバム『It Never Rains in Southern California』の収録曲で、2ndシングルとしてBillboard Hot 100の5位（1973年の年間98位）を記録した作品です。
イギリスでは1970年代に様々なレーベルによって少なくとも5回レコード化され、ラジオでも頻繁にかけられていたものの、一度もTop40に入ることができませんでした。

“郷愁誘うメロディー”はむしろ日本人好みで、オリコン洋楽シングル・チャート1973年2月第3週付より6週連続1位を記録し、20万枚を売り上げました。
本曲への日本人の親しみはこの時代だけに止まっておらず、1984年には田原俊彦をフィーチャーした『グリコ・アーモンドチョコレート』ＣＭ曲に起用され、1997年には広瀬香美のカバーver.が『日産セフィーロワゴン』ＣＭ曲に使われています。

本曲が日本人に親しまれた（興味を引いた）一つの要因に、「カリフォルニアの青い空」という邦題も少なからず影響しているのではないでしょうか？
原題「It Never Rains In Southern California」を訳すと“南カリフォルニアに雨は決して降らない”で、「カリフォルニアの青い空」と主旨に大差はありませんが、“言葉の色気”が全く違います。
この邦題はプロの翻訳者によるものではなく、日本盤シングルのライナーによるとラジオ関東（JORF）の『ワイド電話リクエスト』で募集されて決定したものだそうです。

1989年にアルバートはベスト・アルバム『Best of Me』のために本曲の再録音を行なっていますが、アレンジがブルース/ロック調でオリジナルから大きく変わっているので、未聴の方はぜひお試しください。


　
　



～「カリフォルニアの青い空」に隠された本当の物語～

Got on board a westbound seven forty seven
西へと向かう747に飛び乗った
Didn't think before deciding what to do
これといった目的を考えるより先に

乗り物で【747】といえば、ボーイング社のジャンボジェット【ボーイング747（Boeing 747）】。
1970年1月にパンアメリカン航空のニューヨーク-ロンドン線で運用開始されたこの機体は、日本でも日本航空や全日空でお馴染みでしょう。
物語で主人公はカリフォルニアへと移住していますが、アルバート・ハモンド自身1970年に活動の拠点をイギリスからアメリカ（ロサンゼルス）へ移しており、その際やはりボーイング747を利用したそうです。

本曲は元々その前年、作詞家マイク・ヘイズルウッド（Mike Hazlewood）の助けを借りて“ある雨の日”にアルバートがロンドンで書いたものでしたが、何人かの仲間の前で演奏した所みんなに酷評され、暫くお蔵入りになっていました。
ところがその後コロムビア・レコード社長だったクライヴ・デイヴィスが本曲を気に入り、“この曲は大ヒットする”と言ってくれたことで、レコード化へと繋がっています。


Out of work, I'm out of my head
仕事もなく、正気をなくして
Out of self respect, I'm out of bread
自尊心を失い、日々の糧に事欠くありさま

アルバートは若い頃から音楽作りを自分の天職と認識し、“これが僕の夢。どんなに長くかかっても、どんなに上手くいかなくても、目標を成し遂げるまで絶対に止めたりしない”と決意、世界中を旅していたそうです。
その過程において“時には腹ペコな時もあったし、寒くて孤独な時もあった…”と、言及しています。

スペインに滞在していた時、実際アルバートは食べるものさえ買えない程お金に困窮し、駅前で物乞いまでしていました。
しかし、奇しくもお金を無心した一人が当地へ新婚旅行に訪れた従兄弟で（アルバートは彼と気づかず声を掛けた）、彼に“恥を知れ！お前の親父に報告する”と言われ、アルバートは彼を宥（なだ）めます…。

Please, don't tell 'em how you found me...
後生だから、僕を見つけた経緯（いきさつ）は黙っておいて？

その後、彼はアルバートをホテルへ連れて行き入浴と清潔な服、少しのお金を与えてくれましたが、アルバートがそんな暮らしをしていたことを彼の父に知らせずにはいられなかったようです。
アルバートは才能と幸運を併せ持ち成功を得ることができましたが、“American Dream”を約4％とするなら、それが叶わない確率は96％…

It never rains in California but, girl, don't they warn ya
カリフォルニアは決して雨が降らない…だけど、彼らは警告してくれない
It pours, man, it pours
降り出すと、雨は土砂降りになることを

あなたは、そんな思いをしたことは？



～年金制度は決して破綻しない…だけど、彼らはそのカラクリを国民に説明しない～

2004年の『年金制度改革関連法』によって「100年安心」だったはずの公的年金制度が今年、金融庁・金融審議会による報告書『高齢社会における資産形成・管理』で、「95歳まで生きるには夫婦で（年金以外に）2千万円の蓄えが必要」と試算したことにより、国民の年金に対する不安が拡がったため麻生金融担当大臣はこれを正式な報告書として受け取らず、“年金制度が崩壊するかのごとき表現になっていたが、そういったことは全くない”と、年金制度の信頼性に変わりはないという認識を強調しました。
また、6月10日の参議院決算委員会で立憲民主党・蓮舫議員がこの問題を追及したところ、安倍首相も“年金100年安心が嘘であったというご指摘でございますが、そうではないということを今、申し上げさせておきたい”と答弁しました。

しかしそもそも、「100年安心」の根拠となる最新の『財政検証』は、７月時点で未だ公表されていないのです…。

『財政検証』は公的年金の健全性を点検し財政の現況および見通しを検証する5年に1度の「定期検診」とも呼ばれ、政府は当初「年央に公表」としており、前回2014年は3月10日から専門委員会が開かれ【6月3日】に公表、今回も2019年3月7日に委員会が始まっていることから6月に公表されると見込まれていましたが、未だ公表されず厚労省は結果をいつ出すかも明らかにしていません。

こうした状況が重なっていることから必然、今回の参院選で有権者が最も重視する政策課題は「社会保障」（32％）で（2位；「経済政策」20％/3位；「消費税」19％）、党首討論会でも野党から「財政検証の結果を出さないからみんな不安になる。今（選挙期間中）からでも出して下さい」と再三催促されたものの、安倍首相は“政治的な理由で出さないわけではない、時期は専門家が決める。数字が悪くなると限らない、重要な要素は良くなっている（7/7『news zero』要約）”と、要望には応じませんでした。

安倍首相は「あくまで第三者」（だから口を出す立場にない）という立場を強調していますが、根本厚労大臣の会見（6/11）によると、財政検証には“安倍首相とお友だち”で構成する『未来投資会議』と自民党の『人生１００年時代戦略本部』が関わっており、本事案で誰の意向が優先されるかは明らかでしょう。
また、財政検証に用いる経済前提には「高めの経済成長率」が３ケース、「低めの経済成長率」が３ケース用意されているそうで、メディアにどのケースを報じさせるかによって検証結果の印象をいかようにでも操作することは可能です（安倍首相が「100年安心」と公言している以上、それに従ったストーリーを創り上げるはず）。


さらに、財政検証を左右するニュースが入ってきました。
日本の公的年金は2001年から『年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）』によって運用されていますが、先頃２０１８年度の運用実績が発表され、運用益は「２兆３７９５億円の黒字（運用利回りは年率１．５２％）」だったそうです（ちなみに2018年第３四半期は－14.8兆円だった）。
黒字でよかった…と言いたいところですが、このニュースでは気になる点も指摘しています。

財政検証にはGPIFの『名目運用利回り』が組み込まれていて、前回の財政検証で2018年度の利回りは「年率３．１～２．４％で想定」されているため、今回の「１．５２％では足りない」というのです。
どんな影響が出るかというと、例えば現在、年金受給額（夫婦２人世帯）を月２１万８０００円（所得代替率６２．７％）とすると、運用利回り２．４％の悲観ケースで２０３６年に受給額は１８万円（代替率５０％）、２０５５年には１２．５万円（３５％）にまで減るといいます。
１．５２％だと、どれだけ年金は減らされるのでしょう…。



～年金は確実に減らされてゆく…だけど、彼らは“契約”を違えた失政を決して認めない～

昨今、日本の年金制度に関わる社会の仕組みが政策によって大きく動いています。
政府は2017年に雇用保険を65歳以上に適用拡大させており（失業保険があるから年金は払わなくていいよね？）、2018年4月に麻生財務相の諮問機関・財政制度等審議会は年金の支給開始を６８歳に引き上げる提案をし、もはや政府では「年金支給は６８歳から」が既定路線だそうです。

また、これまでも年金支給が始まる６５歳の３カ月前に受給予定者に『年金請求書』が送付されてきましたが、今年４月からは「請求書に返信しなければ自動的に70歳支給とする」方式に変更されており、支給開始年齢を遅らせる方向への誘導の仕方が凡そ公共機関とは思えない悪徳商法まがいであると、批判を浴びました。
しかし政府の年金払い渋りはこれに止まっておらず、安倍首相を議長とする『未来投資会議』は「７０歳以上の厚生年金保険料納付の義務化」の方針を打ち出しており、今回の参院選前に財政検証を出さないのは「年金保険料納付義務年齢引き上げ」という自公政権にとって不都合な判断材料を有権者に与えたくないからと、私は診ています。


“マクロ経済スライドによって、100年安心という、まあ、そういう年金制度が出来たということなんです”　安倍首相（2019.6.10.参議院決算委員会）


この動画が素晴らしい！
現在の安倍政権のヒドさは国会中継を通して見ることで実感できますが、この動画は「質問に対する回答を『青』」「背景や経緯を『黄』」「質問に無関係な答弁を『赤』」で色分けしてくれているので、極めてわかり易いのです。
この方は個人として頑張っておられるようですが、本来、政治家の発言のファクト・チェックは大手メディアがしなければならないこと…。

そして『老後2000万円』問題発生以降、安倍首相が「100年安心」の根拠として連呼しているのが『マクロ経済スライド』です。
6月10日の参議院決算委員会で立憲民主党・蓮舫議員に“いつ年金は公助から自助に転換したのか？”との質問を受け、安倍首相は訊かれたことには何も答えず、勝手にマクロ経済スライドの制度について“正確に説明”すると話し続け、その文脈の中で「100年安心」とか「給付が増えていく」「本年度の年金は0.1%の増額改定」…などの言葉を混ぜて説明するものだから、何も知らない人は何となく“マクロ経済スライドだと年金が増えるのか…”と、思わされてしまうでしょう。

しかし『マクロ経済スライド』とは、本質的に「将来の年金を減額するための仕組み」です。

日本の年金制度は世代間扶養の賦課方式ですが、少子高齢化によって増大する現役世代の保険料負担を軽減させるため、「年金給付額の伸びを物価上昇率より0.9％（※）分差し引く」ことで制度を持続させる仕組みをいいます（※調整率は情勢に応じて変動）。
仮に物価上昇率が年率2.0％とすると年金額の改定率は1.1％（＝2.0－0.9）で、年金の「額面は1.1％増」えますがそれ以上に物価上昇しているので、「0.9％分実質減」となります。
問題は、マクロ経済スライドが続く限り毎年年金の実質減が積み重なることで、仮に物価上昇率2.0％が20年間続くと実質16％減、35年間続くと実質27％減となります。

つまり安倍首相が盛んに喧伝している「本年度の年金は0.1%の増額改定」は額面のことであり、それ以上に物価が上昇しているので「実質0.9％減額」（2018年の物価変動率は1.0％）、共産党の試算では「安倍政権の７年間で年金は実質6.1％減っている」としています。



～ジム・ロジャーズ「日本政府はやるべきことと真逆のことをしている」～

「日本は50年後に消滅する。国の借金が天井知らずに増え、人口が減少し続けているからだ。
安倍首相は消費税増税を行おうとしているが、彼が自分のやろうとしていることをすべて実行するなら、日本経済はよくならない。
日本の歳出と借金は制御不能になっていて、借金をどんどん増やし、増税をしている。やるべきことと真逆のことをしている。人口が減少し、借金が増えている状況で、増税をするべきではない。日本政府は歳出の大幅カットをすべきだ」

『世界三大投資家』の一人、ジム・ロジャーズ氏の言葉。
しかし稀代の投資家に言われるまでもなく、常識さえあれば誰にでもわかることです。

日本の年金制度の問題は『お金が減ってゆく』ですが、その原因は「人口が減る」「所得が減る」であることは直感できるでしょう。
ならば、やらなければならないことは『人口を増やす』ですが、安倍政権は「日本人を増やす政策」を打ち出せないばかりか、外国人を「臨時の労働力」としてしか見做さず、日本を支える「民」となる未来を歓迎していません。
『所得を増やす』も、安倍首相が熱心に推し進めたのは「人材派遣の拡大」であり、「安倍政権下で増やした労働者の７２・８％は非正規雇用」です。

臨時雇いが増えたことにより一見求人倍率は高くなりますが、国民の生活は不安定となり消費活動を委縮させ（景気悪化）、結婚・子育てにも悪影響を及ぼし（少子化）、年金を払えなかったり将来の受給が望めなくなります（年金問題）。
2018年1月の施政方針演説で安倍首相は「『非正規』という言葉を、この国から一掃してまいります」と高らかに謳いましたが、彼が実行したのは自らの政策によって増やした2162万人（2018年）の非正規労働者を『非正規』ではなく、「フルタイムで働いていないような方々」と言い換えさせたことでした。

【異次元の金融緩和という“中毒”の後に待っているもの】

年金（＝金融資産）を増やすために不可欠なのがインフレ（物価上昇）であり、まさに『アベノミクス』の看板政策の一つが「2%のインフレ目標」です。
しかし第2次安倍内閣発足から7年が経とうとしている現在まで依然として目標は達成されておらず、そもそも『異次元の金融緩和』でインフレ（＋）に誘導しながら、デフレ（－）の方向に作用する『非正規雇用拡大（賃金を下げる）』を同時に行うというのですから、失敗するのも当然でしょう。
年金にとってもう一つ致命的なのが「超低金利政策」で、バブルの頃は黙っていても年８％増えていたものが今は殆んど利息が付かず、年金制度の前提を自ら破綻させる政策としか思えません。

問題はアベノミクスの『マイナス金利政策』や『異次元の金融緩和』は本来、金融市場の危機を回避するため短期に限って行われる非常措置であるにも拘らず長年継続されたままで、異次元の金融緩和によってこの間日銀が買い集めた国債は470兆円以上（国債全体の約半分/日銀が国債を直接引き受けることは財政法5条違反との指摘がある）に上り、対名目GDP比の財政赤字は約200％と、先進国中最悪です。

この異常な金融政策が限界に達し、長引かせるほど後の“副作用”が大きくなることは安倍首相も黒田日銀総裁もわかっているはずですが、目標を達成できず取り下げることは自らの看板政策の失敗を認めることであり、この異常な金融緩和をやめると国債や株が暴落して金利が跳ね上がり、円も暴落するため止めるにやめられないのが実情のようです。
異次元の金融緩和の出口に待っている“副作用”の痛みを経済アナリストの中原圭介氏は『国難』と評し、投資家ジム・ロジャーズ氏も最近の世界情勢から「第二の世界金融危機が来年か再来年には起きるかもしれない」と警鐘を鳴らしているように、“その日”は差し迫っている可能性があり、対策が望まれる所ですが、既に“非常措置”を常態化させている日銀にはもうほとんど打つ手はないといわれています。



～Epilogue～

参院選の最重要争点となっている『老後2000万円問題』。
実は、私が最も深刻と捉えているのは、麻生太郎金融担当相自らが諮問（意見を求める）した金融審議会のワーキンググループの報告書を、「政権の意に沿わない」として受け取りを拒否し、その後『老後2000万円問題』を予算委員会で集中審議に応じるか記者団から問われた自民党・森山裕国対委員長も、「報告書はもうないわけですから。予算委員会にはなじまない」と、審議を拒否したことです（『公用文書等毀棄罪』を指摘する専門家も）。

この“事件”を受けて反射的に私の脳裏に浮かんだのは、国力10倍以上のアメリカとの無謀な戦争へと突入していった大日本帝国首脳のエピソード…。

当時、各官庁・陸海軍・民間などから選抜された若手エリートらによって構成される内閣総理大臣直轄の『総力戦研究所』という機関があって、開戦前の昭和16年（1941年）7月に対米戦の精密なシミュレーションを行った所、「長期戦は必至で日本の国力は耐えられず終末期にソ連が参戦して日本は必敗」という、ほぼ史実通りの結果を導いていました。
しかしこれを受けた東條英機陸相は「意に沿わない」といった類いの理由で、この報告書と真摯に向き合おうとはしませんでした。
（このエピソードについて、詳しくは過去ログ「ニュー・イヤーズ・デイ」U2へ）

その結果、何が起こったかは史実が証明しているとおり…。


法治国家の重要な政策が、「法規と道義、論理と科学」より“身分”で決められては堪りません。
しかし政治家をそんな「時代錯誤なモンスター」（動画参照）にしてしまったのは、私たち国民の責任です。
私たち国民は国や自治体に対し、税や保険料を生涯で１億円以上支払っているといわれます。
こんな大金を支払っているのですから、その権利をどうか無駄になさいませんよう…。

　



「カリフォルニアの青い空」

最後までお読みいただき、ありがとうございました ♪